■「商品プランナー」と「商品開発士」
日本商品開発会では、「商品プランナー」、「商品開発士」、及び上級ライセンスの「商品開発コーディネーター」の資格を認定しています。
世の中のニーズを敏感にキャッチし、売れる新商品を企画し、世に生み出す仕事 が「商品プランナー」、「商品開発士」、「商品開発コーディネーター」です。
新しい商品やサービスのイメージを探るところからはじめ、具体的な商品・サービスとして送り出すのが商品企画(商品プランナー）です。市場調査・現場の情報収集・アイデア蓄積から始まり、商品コンセプト、需要シミュレーション、顧客へのプレゼンテーション、生産部門との調整、試作品の評価、価格決定、販売戦略などを行うのが商品開発士です。社内の専門家として、またコンサルタント等として活躍しているのが商品開発コーディネーターです。

　そのため、激変する社会情勢を捉えながら戦略を策定する意義や、ポイントについて学習カリキュラムを提供し、商品プランナー、商品開発士、商品開発コーディネーターとしての認定を行なっています。
　試験は毎年、年2回（6月、11月）定期的に開催しています。商品企画、商品開発の資格の中で、もっとも代表的なものが、一般社団法人販路コーディネータ協会の日本商品開発士会の資格です。 これまで、経済産業省の推進する農商工連携人材育成事業や、文部科学省の専修学校カリキュラムの開発業務等を受け、現在までに協会の提供する資格には、2,000人以上の資格者が誕生しています。

商品プランナーになると
「商品企画に大切な３つの視点を理解することができます」
「商品設計に大切なことを、解決することができます」
「売れない商品とは何か、という悩みを解消することができます」

さらに、「商品企画・開発の10のステップ」や、
「商品開発の流れとその方法」 
「デザイン、ネーミング、パッケージングなどの制作方法」
「トレンド・ニーズを発見、予測する方法」
「顧客を取り込むための方法」などが身につきます。　

当会は、経済産業省認可のJRM「セールスレップ・販路コーディネータ協同組合」と連携し、資格取得後の実践的フォローまでを行なっている団体です。

■ 実践的かつ高度な内容 　
教育科目は、基礎的なものから専門性の高いものまで、いずれも実践可能なレベルの講義を目指しています。また、内容については、できるだけ実践に役立つ内容になるよう工夫をしております。 
■ 多彩な講師陣 　
各界で活躍する多彩な講師陣の指導により教育効果が最大に発揮されるようにしています。 
■ 計画書の作成 　
受講者全員が「計画書」を作成できることにより、各自がイメージするビジネスを表現し、実践をめざした即戦力が身につきます。
■合格後も、ビジネスの実現を支援！
 日本商品開発士会を運営する一般社団法人販路コーディネータ協会では、各専門分野、各商品・サービスのジャンルごとに区分して、マッチング・商談会及び交流会、毎月の研究会などを行って受講生へのフォローアップを行っています。

日本商品開発士会では、協会の講師養成研修(毎年1月)を受講し、「面談審査」、「論文審査」に合格することで当会の認定講師としてライセンスを授与しています。
 詳しくはこちらから

新聞掲載「商品企画10のステップ」
商品企画10のステップ（1）
商品企画10のステップ（2）
商品企画10のステップ（3）

日本商品開発士会の活動 　日本商品開発士会を運営する(社）日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。 今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる地域の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の４７都道府県の関連産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進める活動を展開したいと考えております。 経済産業省認可セールスレップ･販路コーディネータ協同組合 [経済産業省認可・関産認協1875号]ＪＲＭ協同組合（略称：レップ・販路CO協同組合）は各地域の行政、公的支援機関の方々のご支援を得て、現在 経済産業省認可の「事業協同組合」として活動を推進しております。 協同組合の組合員は、商品開発士、セールスレップ、販路コーディネータ、観光士、観光コーディネーター等の異分野の専門家を有し、全国各地の地域活性化支援に取り組んでいます。また、ケースごとに最適と思われる産業支援（人材紹介、マッチング、公的支援ツール活用等）を行う形で公的支援事業等を全国規模で展開しています。 当協同組合は日本商品開発士会と提携して活動をいたしております。

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