新型コロナウイルス感染症の流行を踏まえた取り組みについて
事務所の受付対応時間を短縮するなどの取り組みを行っています。詳しくは上記よりご確認ください。
受験された方へ：合否通知について
翌月末までに、合否結果のみ、メールで通知いたします。その後、合格された方には書類（初めて受験された方には合格証とご登録用書類）を郵送させていただきます。
・2021年1月16日（土）（第20回）JMCグループオンライン全国大会・エデュテイメントコーナー参加受付開始
・日本商品開発士会からの重要なお知らせ
新型コロナウイルス感染症の流行を踏まえた取り組みについて
2020年11月8日（日）の一斉試験は、新型コロナウィルス対策のため、受験会場に集合しての受験は行いません。研修につきましても、2020年は、会場に集合しての研修は行いません。ご自宅でeラーニングによる受講・小試験の受験となります。
・新型コロナウイルス感染拡大防止による、受付対応時間変更のお知らせ
・MMPリーダー研修 2020年4月17日（金）は延期となりました。日程は決まり次第お知らせします。
◆商品開発士会の資格についてのパンフレットがダウンロードできるようになりました。
日本経済新聞朝刊の「交遊抄」に協会会長の小塩稲之のコラムが（2019年4月25日発行）掲載されました。
・フジサンケイビジネスアイに「営業職新入社員向け研修」記事が掲載されました。（2019年3月20日発行）
・ＭＭＰ総合研究所からのお知らせ
・最上級ライセンス「マネジメントマーケティングコーディネーター」カリキュラムが更新されました。
・リクルート「通信講座大事典」に商品プランナー通信講座が掲載されました。
・法人向け商品プランナー研修が新聞で紹介されました。
・連載（小塩稲之）：マネジメントマーケティングを紹介する記事が日本ビジネスプレスで掲載されました。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39057(第6回目）
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39226(第7回目）
サイト内の小塩稲之プロフィールから全文閲覧できます。
〔全国一斉試験〕
■商品プランナー全国一斉試験
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項目
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2020年下期一斉試験 | 2021年上期一斉試験 |
| 試験日 | 2020年11月8日（日） | 2021年6月、日曜日予定 |
| 会場 | オンライン受験のみ | オンライン受験予定 |
| お申込み | 実施要綱 | 実施要綱 |
■商品開発士 全国一斉試験
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項目
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2020年下期一斉試験 | 2021年上期一斉試験 |
| 試験日 | 2020年11月8日（日） | 2021年6月、日曜日予定 |
| 会場 | オンライン受験のみ | オンライン受験予定 |
| お申込み | 実施要綱 | 実施要綱 |
■商品開発コーディネーター
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項目
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2020年下期一斉試験 | 2021年上期一斉試験 |
| 試験日 | 2020年11月8日（日） | 2021年6月、日曜日予定 |
| 会場 | オンライン受験のみ | オンライン受験予定 |
| お申込み | 実施要綱 | 実施要綱 |
〔資格認定研修〕
■商品プランナー資格認定研修
資格認定研修プログラムは、当協会の認定する研修と資格認定小試験により、資格認定を行うものです。| 開催地 | 日程 | 実施要項 |
|---|---|---|
| eラーニング・オンライン小試験 | 2021年 | 実施要項 |
■商品開発士資格認定研修
資格認定研修プログラムは、当協会の認定する研修と資格認定小試験により、資格認定を行うものです。| 開催地 | 日程 | 実施要項 |
|---|---|---|
| eラーニング・オンライン小試験 | 2020年10月31日（土） | 実施要項 |
■商品開発コーディネーター資格認定研修
資格認定研修プログラムは、当協会の認定する研修と資格認定小試験により、資格認定を行うものです。| 開催地 | 日程 | 実施要項 |
|---|---|---|
| eラーニング・オンライン小試験 | 2020年12月12日（土） | 実施要綱 |
〔通信講座〕
■商品プランナー通信講座プログラム
〜通信講座と試験で資格を取得する〜通信講座で学び、全国一斉試験で受験することが出来ます。このカリキュラムは、学校の授業にも採用されている本格的なプログラムです。
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通信講座
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受講期間
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実施要綱
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| 全国対象 |
随時受付
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実施要綱 |
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第一線で活躍する専門家と講師陣によるカリキュラム指導とフォロー
「実践の講師陣による指導。また、資格を取得した後のフォローが重要と考えています」
当会は、経済産業省認可のJRM「セールスレップ・販路コーディネータ協同組合」と連携し、資格取得後の実践的フォローまでを行なっている団体です。
■ 実践的かつ高度な内容
教育科目は、基礎的なものから専門性の高いものまで、いずれも実践可能なレベルの講義を目指しています。また、内容については、できるだけ実践に役立つ内容になるよう工夫をしております。
■ 多彩な講師陣
各界で活躍する多彩な講師陣の指導により教育効果が最大に発揮されるようにしています。
■ 計画書の作成
受講者全員が「計画書」を作成できることにより、各自がイメージするビジネスを表現し実践をめざした即戦力が身につきます。
■合格後も、ビジネスの実現を支援！
日本商品開発士会を運営する一般社団法人販路コーディネータ協会では、各専門分野、各商品・サービスのジャンルごとに区分して、マッチング・商談会及び交流会、毎月の研究会などを行って受講生へのフォローアップを行っています。
日本商品開発士会では、協会の講師養成研修(毎年1月)を受講し、「面談審査」、「論文審査」に合格することで当会の認定講師としてライセンスを授与しています。
詳しくはこちらから
商品プランナー、商品開発士、商品開発コーディネーターに
今求められているモノ、コト
「商品開発」「商品企画」の違いとその役割（１）
商品企画と商品開発は両輪（２）
日本商品開発士会の人材育成の対応（３）
■「商品プランナー」と「商品開発士」
日本商品開発会では、「商品プランナー」、「商品開発士」、及び上級ライセンスの「商品開発コーディネーター」の資格を認定しています。
世の中のニーズを敏感にキャッチし、売れる新商品を企画し、世に生み出す仕事 が「商品プランナー」、「商品開発士」、「商品開発コーディネーター」です。
新しい商品やサービスのイメージを探るところからはじめ、具体的な商品・サービスとして送り出すのが商品企画(商品プランナー）です。市場調査・現場の情報収集・アイデア蓄積から始まり、商品コンセプト、需要シミュレーション、顧客へのプレゼンテーション、生産部門との調整、試作品の評価、価格決定、販売戦略などを行うのが商品開発士です。社内の専門家として、またコンサルタント等として活躍しているのが商品開発コーディネーターです。
そのため、激変する社会情勢を捉えながら戦略を策定する意義や、ポイントについて学習カリキュラムを提供し、商品プランナー、商品開発士、商品開発コーディネーターとしての認定を行なっています。
試験は毎年、年2回（6月、11月）定期的に開催しています。商品企画、商品開発の資格の中で、もっとも代表的なものが、一般社団法人販路コーディネータ協会の日本商品開発士会の資格です。
これまで、経済産業省の推進する農商工連携人材育成事業や、文部科学省の専修学校カリキュラムの開発業務等を受け、現在までに協会の提供する資格には、2,000人以上の資格者が誕生しています。
商品プランナーになると
「商品企画に大切な３つの視点を理解することができます」
「商品設計に大切なことを、解決することができます」
「売れない商品とは何か、という悩みを解消することができます」
さらに、「商品企画・開発の10のステップ」や、
「商品開発の流れとその方法」
「デザイン、ネーミング、パッケージングなどの制作方法」
「トレンド・ニーズを発見、予測する方法」
「顧客を取り込むための方法」などが身につきます。
| 日本商品開発士会の活動 日本商品開発士会を運営する(社）日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。 今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる地域の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の４７都道府県の関連産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進める活動を展開したいと考えております。 経済産業省認可セールスレップ･販路コーディネータ協同組合 [経済産業省認可・関産認協1875号]ＪＲＭ協同組合（略称：レップ・販路CO協同組合）は各地域の行政、公的支援機関の方々のご支援を得て、現在 経済産業省認可の「事業協同組合」として活動を推進しております。 協同組合の組合員は、商品開発士、セールスレップ、販路コーディネータ、観光士、観光コーディネーター等の異分野の専門家を有し、全国各地の地域活性化支援に取り組んでいます。また、ケースごとに最適と思われる産業支援（人材紹介、マッチング、公的支援ツール活用等）を行う形で公的支援事業等を全国規模で展開しています。 当協同組合は日本商品開発士会と提携して活動をいたしております。 |
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