JMCP(JMCパブリッシング)
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全国観光特産検定




社団法人日本販路コーディネータ協会



                       

JTCC 日本観光コーディネーター協会

 

 

 

 



     
                    

業務案内

JMCP(日本販路コーディネータ協会出版局)はJMCグループの活動の活動を支えています。JMCグループの資格検定事業・教育プログラム・教材の開発・提案営業や公的販路開拓支援事業、ビジネス書籍・資格関連図書の編集・出版などの事業を行なっており、大きく4つの柱で構成されています。  
1つ目の資格検定事業では、商品プランナー、販路コーディネーター、BMアドバイザー、MMP®リーダー、セールスレップ、営業士、観光コーディネーター、観光士、観光特産マイスター、観光プランナー、観光特産士などの資格検定を展開しています。  2つ目は、企業、専門学校などの人材の能力開発を行う「人材育成支援事業」。  3つ目は、「公的販路開拓支援事業」、「地域活性化支援事業」、「金融機関セールスレップ・マッチング支援事業」などのビジネス支援事業です。  4つ目は、資格関連分野で書籍を刊行する「出版事業」と「ビジネスツール制作事業」です。

 これらはすべて、当グループのコンセプトである「モノづくり、コトづくり、場おこし」=「人づくり」や、MM(マネジメントマーケティング)の考え方をベースにしたMMC、MMP®の普及を目指しており、広く学生や、ビジネスパーソンの成長を支援することこそが、JRM、JMC、JSRA、JTCCに与えられた大きなミッションと考えています。

仕事に生かせる資格
 弁護士や医者など、その職業に就くためには必ず取得しなければならない資格もありますが、それはほんの一部。特にこれからは、実践的に『仕事に繋がる』資格を選ぶことが大切です。

 現在、いろいろな資格や検定試験があります。 かつては「生花」や「茶道」「人形」教室などが花形資格でした。
 しかし、20年ほど前からこれらの資格は壊滅的な状況といわれています。代わって登場してきたのがビジネス系の資格、検定といわれています。
 しかし、通信教育講座を提供する企業では、実際、講座受講後のフォロー体制がなかったり、ビジネスチャンスを提供するところはほとんどない、ということが課題として挙げられます。
 たとえば、講座研修を1ヶ月間などの期間と指定され、それらを修了しただけのものが大変多くあります。そこでは、講座の修了証だけを発行する、というような講座も多く見かけられます。


  ビジネスの知識とスキルアップのために、追求しなければならないことは、@ビジネス目標の明確化、Aビジネス拡大のきっかけづくり、キャリアアップ、Aビジネスパーソンとしてのスキルアップ、B転職のためのスキルアップなどでしょう。
 したがって、それぞれのフォローが出来る体制を整えている資格認定団体か、提供会社か、を見抜くことが必要です。
 なぜなら、通信講座だけを実施している会社で、終了後のビジネスチャンスも提供していない、あるいは、その後のフォロー体制もないというところが、大変多くあるからです。
 これからは、特にビジネス系資格では、そのような判断基準が重要です。

 実際、通信教育で1ヶ月学んで、修了証をもらって、それで終わりでしょうか。
 そのようなことはありません。どのような資格であっても取っただけでは活用できることはありません。顧客を得られるかどうかがカギとなります。

 特に、独立者では、きちんとした資格があっても、依頼する顧客は不安なのです。そこで重要なのはプロとしての実績。仕事を始めたばかりの人であれば、知人を相手に無料でもよいから仕事をして実績を作るのが先決です。実績はご自分のサイトを立ち上げてアピールしましょう。

 サイトにはサービスなどの料金をきちんと表示し、顧客の不安に応えなければなりません。
 また、一人の力では出来ないケースは多くあります。そのときに備える人脈づくりは、本当に大切です。

 また、資格取得は、開業を目指すものだけではありません。現在の仕事にプラスになる資格をとることで社内で立場をあげたという人も大勢います。資格を取得することで社内のエキスパートとして一目置かれる存在になることです。

 

資格情報




学校認定校制度



 

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 観光文化検定を運営する(社)日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の47都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。